この記事は、こんな人に向けて書いたものです。
- 新型出生前診断（NIPT）の費用が知りたい
- 新型出生前診断（NIPT）って保険や医療費控除の対象なの？
- 検査費用以外にも考えておくべき費用は？
新型出生前診断（NIPT）を検討する人が最初に考えるのが費用のことだと思います。
でも、いざ調べてみると施設によって検査内容や費用がまちまちで分かりにくくないですか？
そこで、新型出生前診断（NIPT）で発生する費用をまとめてみました。
この記事を読んでいただければ、新型出生前診断（NIPT）で必要となる概算費用がわかると思います。
ぜひ最後までご覧ください。
新型出生前診断（NIPT）の概要を知りたい方は、こちらをご覧ください。
主な出生前診断の費用
新型出生前診断（NIPT）の費用の話をする前に、まずは代表的な出生前診断の費用についてお話します。
「そんなことより新型出生前診断（NIPT）の話が聞きたい！」という方はこちらへどうぞ。
| 実施時期 | 概算料金 | |
|---|---|---|
| 羊水検査 | 15週以降 | 10万～20万円 |
| 絨毛検査 | 11～14週 | 10万～20万円 |
| 超音波検査（エコー検査） | 11～13週 | 2万～3万円 |
| 母体血清マーカー検査 | 15～18週 | 2万～3万円 |
羊水検査
羊水を針で刺して検査する確定的検査です。
羊水に含まれる赤ちゃんの皮膚の細胞をとって、染色体異常や先天性の病気などを調べます。
検査時間は10分程度で、流産の確率は約0.2～0.3％といわれています。
費用は約10万～20万円です。
絨毛検査
胎盤のもととなる絨毛組織を採取して検査する確定的検査です。
胎盤の内側にある絨毛細胞を針で刺す方法と、膣から管を入れる方法の2通りがあります。
羊水検査より早く検査できますが、流産の確率が約1%と高めです。
費用は約10万～20万円です。
超音波検査（エコー検査）
お腹に超音波を当てて検査する非確定的検査です。
赤ちゃんの首の後ろ側のむくみを測定して、赤ちゃんの形状を確認します。
お腹の上から超音波を当てるだけなので、流産の危険性はほとんどありません。
費用は約2万～3万円です。
母体血清マーカー検査
妊婦さんから採血して検査する非確定的検査です。
妊婦さんの血液中に含まれるホルモンやタンパク質などの濃度などを調べます。
採血するだけなので、流産の危険性はほとんどありません。
費用は約2万～3万円です。
新型出生前診断（NIPT）の費用
新型出生前診断（NIPT）の費用は受診する施設や検査内容によって異なります。
| 無認可施設 | 認可施設 | |
|---|---|---|
| ① 染色体単体検査 | 5万円前後 | － |
| ② 13・18・21番染色体検査 | 8万～10万円 | 15万～21万円 |
| ③ ②＋性染色体検査 | 12万～15万円 | 不可 |
| ④ 全染色体検査 | 15万～21万円 | 不可 |
| ⑤ ④＋微小欠失検査 | 17万～24万円 | 不可 |
認可施設と無認可施設の違いについては、こちらの記事をご覧ください。
染色体単体検査
常染色体（1～22番染色体）のうち一つの染色体を検査します。
施設によって染色体を自由に選ぶことができる場合と、あらかじめ検査する染色体が決められている場合があります。
費用は約5万円前後です。
13・18・21番染色体検査（13・18・21トリソミー検査）
常染色体（1～22番染色体）のうち13番（パトウ症候群）・18番（エドワーズ症候群）・21番（ダウン症候群）の3つの染色体を検査します。
新型出生前診断（NIPT）の検査では、ほとんどの施設でこの検査内容が基本プランとなっています。
費用は、無認可施設で約8万～10万円、認可施設で約15万～21万円です。
13・18・21番染色体検査＋性染色体検査
13・18・21番染色体検査に加えて、性染色体を検査します。
認可施設では新型出生前診断（NIPT）での13・18・21番染色体検査以外の検査が禁止されているため、この検査が実施できるのは無認可施設だけです。
費用は約12万～15万円です。
全染色体検査
常染色体（1～22番染色体）および性染色体のすべての染色体を検査します。
認可施設では新型出生前診断（NIPT）での13・18・21番染色体検査以外の検査が禁止されているため、この検査が実施できるのは無認可施設だけです。
費用は約15万～21万円です。
全染色体検査＋微小欠失検査
全染色体検査に加えて、微小欠失を検査します。
認可施設では新型出生前診断（NIPT）での13・18・21番染色体検査以外の検査が禁止されているため、この検査が実施できるのは無認可施設だけです。
費用は約17万～24万円です。
新型出生前診断（NIPT）の保険適用と医療費控除
- 新型出生前診断（NIPT）の費用に保険は適用されるのか？
- 新型出生前診断（NIPT）は医療費控除の対象になるのか？
残念ながらどちらも対象外です。
理由は、出生前診断が保険や医療費控除の対象となる治療行為として認められていないからです。
保険や医療費控除の対象は「診療・治療を伴う医療行為」です。
出生前診断は検査だけなので「診療・治療を伴う治療行為」には該当しません。
ただし、入院費は保険や医療費控除の対象となる可能性があります。
ですので、出生前診断で入院が必要となった場合は、申請できるか確認することをおすすめします。
新型出生前診断（NIPT）のその他費用
ここまでご紹介した費用は新型出生前診断（NIPT）の検査そのものの費用です。
新型出生前診断（NIPT）を受ける場合、検査費用以外に
- 診察料
- 遺伝カウンセリング料
- 確定的検査費用
- 交通費
がかかることも考えておく必要があります。
診察料
ほとんどの施設で、検査費用とは別に診察料が発生します。
料金は施設によって異なります。
遺伝カウンセリング料
ほとんどの施設で、検査費用とは別に遺伝カウンセリング料が発生します。
無認可施設では遺伝カウンセリングなしで検査を受けられるところもありますが、遺伝カウンセリングは必ず受けることをおすすめします。
また、遺伝カウンセリングは検査前だけでなく、検査結果が陽性だった場合を考慮して検査後のカウンセリング費用も計算しておいたほうがよいでしょう。
料金は1回あたり約5千円前後です。
確定的検査費用
新型出生前診断（NIPT）は非確定的検査なので、結果が陽性だった場合は確定的検査（羊水検査または絨毛検査）を実施する必要があります。
ですので、新型出生前診断（NIPT）を受けるときは確定的検査の費用も考えておきましょう。
認可施設の場合、検査費用に確定的検査の費用も含まれていることが多いです。
無認可施設の場合は、施設によって対応が異なります。
確定的検査の費用を全額負担してもらえるケースもあれば、別途自己負担となるケースもあります。
新型出生前診断（NIPT）を実施するときは、結果が陽性だった場合の対応について事前に確認しておくことをおすすめします。
交通費
当たり前のことですが、検査施設までの交通費は自己負担です。
施設が遠方だと交通費もばかになりませんので、費用として計上しておくことをおすすめします。
まとめ
新型出生前診断（NIPT）の費用について解説しましたが、いかがでしたでしょうか。
ポイントをまとめると、
- 13・18・21番染色体検査の費用は、無認可施設で約8万～10万円、認可施設で約15万～21万円。
- 無認可施設では追加料金を払って性染色体検査、全染色体検査、微小欠失検査を受けられる。
- 診察料や遺伝カウンセリング料は別料金。
- 結果が陽性だった場合の確定的検査費用も考えておく。
です。
赤ちゃんができると、無事に元気な子どもが生まれてくれるか不安になりますよね。
新型出生前診断（NIPT）は、そんな不安を解消してくれる方法の一つです。
この記事によって、あなたの出産に対する不安が少しでも解消されれば幸いです。
新型出生前診断（NIPT）を検討している方へ、まずは専門家に相談してみませんか？
コメント